2019.3.16 新着 – シャンティ・フーラの時事ブログ 旧満州と統一朝鮮、そして日本を一つにまとめた「大高句麗国」を建国しようとしている陰謀団の野望、他6件

※管理人:念のため、3/18月、災害関連に警戒。
シャンティ・フーラの時事ブログ
旧満州と統一朝鮮、そして日本を一つにまとめた「大高句麗国」を建国しようとしている陰謀団の野望
2019/03/15 10:20 PM
(以下一部転載)
 2月25日の記事で紹介されたフルフォード情報英語版に、大変興味深い情報がありました。その部分のみを貼り付けました。記事の中で、“5月1日に徳仁親王を新たな天皇として擁立する準備が進む裏で、大規模な戦いが繰り広げられている”と書かれており、“ある集団は北朝鮮の金正恩を天皇にしようと推している”とあります。また、“別の集団は南朝の血筋を引く小野寺直こそ天皇になるべきだ… と主張している”と書かれています。
 ちょっと考えると、これらの主張がいかに不自然なものかがわかると思います。金正恩氏を正式な天皇として認める日本人が、果たしているのでしょうか。しかし、この“大規模な戦い”が「日本の天皇」のことを言っていないのだとしたら、話は別になります。
 フルフォード氏もかつて言及しており、板垣英憲氏も同様のことを主張していたと思いますが、旧満州と統一朝鮮、そして日本を一つにまとめた、例えば「大高句麗国」とも言うべき国家を建設しようとしている集団が居るのです。
 この「大高句麗国」の天皇として誰がふさわしいかということになれば、金正恩氏、小野寺直氏、徳仁親王の争いが起こるというのも頷けます。
 加えて、自分自身がその「大高句麗国」の天皇になるべきだと主張しているのが、ひょっとしたら、張勝植氏なのかも知れません。氏の著作の中に、何度も「世界天皇」という言葉が出てきます。いくら何でも日本が世界中のすべての国を支配できるわけがないので、「世界天皇」とは「大高句麗国」の天皇のことだと思われます。
 おそらく、旧満州の辺りにイスラエルのユダヤ人を移住させる計画があるのではないかと思われます。「大高句麗国」がユダヤ人をも含む国で、ここが世界の中心になるという意味での「世界天皇」ではないかと思います。
 この「世界天皇」に、我らがあべ「李晋」教の教祖エル・ピョンターレもなりたいと言っているのではないでしょうか。なんせ、森羅万象を担当しているのですから。
 だとすると、この「大高句麗国」を建国しようとしている陰謀団は、現在の安倍政権を背後で支えている集団と大方が一致すると思われます。具体的には、統一教会、創価学会、勝共連合、日本会議、神社本庁、日本財団などなどです。
 彼らのこのような野望を、果たして、北朝鮮、韓国、日本の国民は受け入れられるでしょうか。おそらく強い反発が出るものと思われます。国民の理解が得られないものを無理やり実現しようとすれば、それはかなり暴力的なものにならざるを得ないでしょう。
 カレイドスコープさんは、日本会議のようなカルト集団は、「日月神示」が示す世界観に従って動いていると言っていましたが、私もそう思っています。「日月神示」の世界観では、日本は一旦滅び、新たに再生する日本が神の国となるということでした。この神の国は、今の日本ではなくて、「大高句麗国」のことを言っているのではないでしょうか。
 だとすると、彼らが安倍政権を立てて、意図的に日本を破壊している意味がよくわかります。そして、地球深部探査船「ちきゅう」が、まるで南海トラフ大地震を発生させたがっているかのように行動している意味もわかる気がします。
 フルフォード氏の情報によると、3.11では、“関東から環境難民4000万人を中国と韓国に避難させる計画を持っていた”と書かれています。避難先の中国として旧満州の辺りを計画していたとするならば、 3.11は、「大高句麗国」を建国する意図があったと推察されます。南海トラフ大地震という大災害が起こり、膨大な数の環境難民が出れば、「大高句麗国」の建国は可能かも知れません。
 加えて、これが独立国として認められるためには、中国が旧満州に当たる領地を手放さなければなりません。台湾の独立さえ認めない中国との間で戦争が起こるのは、間違いないでしょう。なので、安倍政権は戦争の準備をしていると考えると、すべての辻褄が合うのです。
 ただ、こうした連中の野望は、彼らを霊導していた天海大僧正が消滅してしまったことで、実現の可能性は無くなってしまいました。
《櫻井ジャーナル》
ルビオ米上院議員の「語るに落ちる」ツイッターで再確認された米国の悪事
2019.03.15
(以下一部転載)
 マルコ・ルビオ米上院議員のベネズエラに関するツイッターへの書き込みを読むと、「語るに落ちる」という表現を思い出す。
 3月7日にベネズエラでは大規模な停電があったが、その数分後に同議員はその状況を詳しく述べ、空港ではバックアップの発電機も起動しなかったことが指摘されているのだ。これは事実だが、その時点ではベネズエラ政府もそれを把握できていなかった。
 ベネズエラはサイバー攻撃を受けたようだ。システムがコンピュータ・ウイルスに汚染されていた可能性もあるが、アメリカの情報機関は以前からバグを組み込んだシステムを国際機関、各国の政府機関、あるいは巨大金融機関へ売っていた。
 こうした工作は1980年代に問題化している。不到底多数のターゲット(人であろうとカネであろうとプルトニウムであろうとかまわない)を追跡する優秀なシステムPROMISを民間企業が開発、それを司法省が盗み(破産裁判所、連邦地裁、課員司法委員会でそう認定された)、アメリカとイスラエルの情報機関がそれぞれトラップドアを組み込み、ダミー会社を通じて売りさばいていたのだ。
 1980年代には中東の某国がライバル国のインフラに爆弾を仕掛けているとする元情報機関員の証言もあったが、似たことを電子的にも行っていたということだ。
 PROMISの優秀さは日本の法務省も理解していた可能性が高い。法務総合研究所は1979年3月と80年3月、2度にわたってこのシステムに関する概説資料と研究報告の翻訳を『研究部資料』として公表しているのだ。
 その当時、駐米日本大使館に1等書記官として勤務していたのが原田明夫は後に法務省刑事局長として「組織的犯罪対策法(盗聴法)」の法制化を進め、事務次官を経て検事総長に就任する。原田の下で実際に動いていた敷田稔は名古屋高検検事長を務めた。
 アメリカ司法省による横領と情報機関によるトラップドア組み込みシステムの販売は1980年代から90年代にかけて大きな問題になり、その間、イギリスのジャーナリスト、ダンカン・キャンベルは1988年に地球規模の通信傍受システムECHELONの存在を明るみに出している。
 通信の監視システムの問題は1970年代から指摘され、フランク・チャーチ議員はNBCのミート・ザ・プレスという番組で情報機関の通信傍受能力はアメリカ国民に向けられる可能性があり、そうなると人々の隠れる場所は存在しないと警鐘を鳴らしていた。
 最近ではエドワード・スノーデンが内部告発した。この人物の場合は実際のファイルを持ち出しているが、通信傍受などの問題は1970年代から指摘されてきたのだ。その問題が日本では真剣に取り上げられなかった。1980年代から90年代にかけて新聞社、放送局、出版社、活動家などにその危険性を訴えたのだが、相手にされなかった経験がある。唯一の例外は山川暁夫だった。
 ルビオ議員の書き込みはアメリカ支配層の手口を改めて示すものだったとも言える。アメリカ企業の製品を使っているエレクトロニクス製品、アメリカが支配しているインターネットなどにはそうした危険性があるということだ。
板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」
文在寅大統領は、セウォル号に積まれて海底に沈んでいた金塊を密かに引き上げ、世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の了解も得ずに市場で運用していた
19/03/15 08:20
(以下一部転載)
 安倍晋三政権は3月11日、韓国が徴用工問題で、日本企業の資産差し押さえを進めており、これを売却し現金化した場合は、韓国に対する経済制裁開始を断行する。経済制裁案としては、韓国が日本から輸入している「半導体製造に必要なフッ化水素など」の供給を中止。韓国が日本に輸出する約100品目の関税率を引き上げ、価格が値上がりするため韓国商品を日本国内で売りにくくする。トランプ大統領は、左翼の文在寅政権をすでに見捨てている。
 不穏な韓国情勢のなか、文在寅大統領は2014年4月16日に50トンの金塊を積んだまま海底に沈んだウォル号から、大統領就任後に密かに金塊をサルベージして韓国に持ち帰り、天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の了解も得ずに市場で運用していた。
田中龍作ジャーナル
マスコミ労組が史上初の官邸前抗議 「望月記者を孤立させるな」
2019年3月15日 00:03   
(以下一部転載)
 これほどまでに記者たちが、危機感を共有したことがかつてあっただろうか。東京新聞の望月衣塑子記者をめぐる官房長官会見での異常な締め付けに、ついにマスコミ記者達が官邸前で抗議集会を開いた。主催者によると、おそらく初めてのことだろうという。
 14日、官邸前に集まったのは主にマスコミ記者らで作る労働組合の団体、日本マスコミ文化情報労組会議(MIC)。いつもは取材する側の記者らが慣れない手つきでこぶしを握り、「記者いじめやめろ!」「記者の質問を妨害するな!」とシュプレヒコールを上げた。
 野党議員らも多数駆け付けた。民主党政権で文科副大臣を務めた森ゆう子参議院議員は、記者会見で答える側だった当時を振り返った。
 「権力の座にある人は(記者の)後ろに国民がいる。国民を代表して聞いているんだということを受け止めて、どんなに頭に来る質問でも答えなきゃいけない」。
 元TBS記者の杉尾秀哉参議院議員は「望月さんの問題、とても他人事とは思えない。ありえないことが日本の国会、霞ヶ関で起きている」と声を震わせた。
 記者クラブに対する懸念を示す現役の記者もいた。と言っても、フリーランスの参加問題ではない。他の省庁では記者クラブが会見を運営しているが、内閣記者会ではなぜ当局が会見を仕切っているのかという疑問だ。
 他省庁と同じく幹事社が仕切るのであれば、少なくとも報道室長が数秒ごとに「簡潔にお願いします」などとカットインすることはない。少なくとも内閣記者会の中で内部統制がとれていれば、望月記者の質問妨害問題は起きていなかったのである。
 望月記者自身もマイクを握った。「菅官房長官には質問制限を止めてもらいたい。妨害が他の記者にまで及んでいる。この現状は看過できない」。
 「会見は何の場かと聞いたところ、長官はあなたの質問に答える場ではないと暴言を吐いた。なんという権力者の驕りだろうか。政権が長期化する中、官邸会見が政府にとっての広報になっていないかと日々感じている」。
 会見が官邸広報になるのか、ならないのか。マスコミ記者たちの動きはようやく緒についたところだ。
シャンティ・フーラの時事ブログ
安倍政権は国保料(税)を大幅値上げさせる方針、しかし全国知事会が要求する公費1兆円投入を実現すれば、なんと国保料(税)は約20万円も値下げできる
2019/03/15 12:00 PM
(以下一部転載)
 今ですら異様に高過ぎる国保料(税)が、2019年からさらに「大幅値上げの危険が迫っている」ことをしんぶん赤旗が報じました。
安倍政権は、昨年4月から「国保の都道府県化」という名の下に、一般会計から国保会計への繰入を行わないことにし、その結果、『保険料(税)の値上げを抑えてきた自治体や、子育て世帯、低所得者、障害者、ひとり親家庭など、実情にあわせて独自の減免をしてきた自治体は、大きな値上がりを強いられる』というひどいことになるそうです。
試算では、全国で8割の自治体が保険料(税)値上げとなり、平均値上げ額は、約5万円にもなります。しかも値上げの基準となる「標準保険料率」とは、このために安倍政権が作ったもので、毎年のように引上がる仕組みになっているというふざけたものです。
 しかし冷静に考えると、憲法に照らしても地方自治体が住民の福祉のために行う施策を国が禁止したり、値上げを強制することはできず、市町村町がこうした圧力を拒否することは可能であると指摘しています。
 さらに、高過ぎる国保料(税)を、せめて「協会けんぽ」並みの負担率にするため、全国知事会が国保に公費1兆円の投入を要求し、また全国市長会も国庫負担の割合を引き上げるよう求めています。
 もしもこの1兆円の投入が実現された場合、20万円程度の国保料(税)の引き下げとなるそうです。
これは大きい。インドア派キャンパーさんが解説されるように「逆に言うと、所得が20万円増えるという話」なわけですね。
 ことほど左様に、国がその気になれば国民の暮らしは一気に楽になるのでしょう。popoちゃんの「メキシコ便り」を見ても、そう確信できます。
シャンティ・フーラの時事ブログ
小川淳也議員の“渾身の趣旨弁明”の演説が、NHKによる悪意があるとしか思えない編集によって、小川議員を不当に貶めるような形で報じられた!
2019/03/15 9:50 PM
(以下一部転載)
 3月1日の衆院本会議において、根本厚生労働大臣に対する不信任決議案が提出されました。この時の小川淳也議員の1時間48分にわたる“渾身の趣旨弁明”の演説が、NHKによる悪意があるとしか思えない編集によって、“小川議員を不当に貶めるような形で報じられた”のです。
 小川議員は、3月14日の衆院総務委員会で、この件を問いただしました。冒頭の記事では、その文字起こしの全文が載っています。興味のある方は、引用元をご覧ください。
 時間の無い方は、冒頭のツイート動画だけでもご覧ください。 NHKが犬HKと言われても仕方が無いというのが、よくわかるでしょう。小川議員は、NHKの小池報道局長を参考人として招致したいと言っています。小池報道局長の顔は、別班マンさんの動画の最後の方で出て来ます。
 「NHKふれあいセンター 0570-066-066」は、“おごるなかれ おーむかむか おーむかむか”ですか。一発で覚えてしまいますね。
ネットゲリラ
狂ったオリンピック
(2019年3月15日 14:13)
(以下一部転載)
JOC会長の竹田が逮捕まぢかというので退任だと言われているんだが、まったくもって狂ったオリンピックで、狂ってると言えば、そもそも論になるんだが、オリンピックというのは「アマチュア・スポーツの祭典」だったんじゃないのか? 今じゃ、ほぼ全員がプロだよね。
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東京オリンピックの招致をめぐる贈賄に関与した疑いでフランスの司法当局から調査を受けているJOC=日本オリンピック委員会の竹田恒和会長が、ことし6月の改選で続投せず、退任が避けられない見通しであることが複数の関係者への取材で分かりました。
竹田会長をめぐっては、東京大会の招致の過程で招致委員会のトップとして贈賄の疑いが持ち上がり、去年12月からフランスの裁判所が裁判を開くかどうかを審査する「予審手続き」を進めています。
この問題で竹田会長は一貫して潔白を主張していますが、ことし1月に開いた記者会見で質疑に応じないなど説明責任を果たせず、その後、国際会議を欠席するなど海外出張を相次いで見送り、会長としての活動に影響が出始めています。
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大学生と言っても、スポーツ専攻大学に席を置いて競技に専念しているし、企業に所属する社員と言っても、会社に通勤しているわけじゃない、スポーツに専念して生活費や活動費を貰っている。スポーツで稼ぎ、スポーツで食っているんだから、プロそのもので、アマチュア精神なんて、どこ行っちゃったのかw


Source: 世間虚仮 http://sekenkoke.ldblog.jp/