2019.5.15 新着 – 嗚呼、悲しいではないか! フルフォードレポート(5/13)、他10件

嗚呼、悲しいではないか!
フルフォードレポート(5/13)
2019/05/14 18:00
(以下一部転載)
米国の財産を廃棄すると言う中国の脅しは米中貿易戦争において無視できな重要な問題である
不意に多くの専門家を連れて行った米中貿易戦争は実際はシオニストの脅威を世界から取り除こうとする東西の秘密結社の合意の結果であると、複数の情報筋が同意する。注意すべきもう一つのことは、西側特にアメリカのメディアが、中国と他の世界が米財務省の保有資産を廃棄し、その結果米国株式会社が正式にに破産すると言う問題の脅しを無視していることである。
少し戻って、なぜ世界が米国株式会社政府を破産させて、そこの政権交代を強要したいのかを見てみましょう。
ジョージ・ブッシュの調教師が2000年に選挙を盗み9/11を上演して以来、シオニスト(ハザール人)マフィア支配の米政府は終わることのない戦争に数兆ドルも費やしてきた。この同じ政権とその悪魔の双子のイスラエルはこの戦争を永続させるためにアルカイダやダーイッシュのようなテロ組織を創設してきた。この同じ政権は生物兵器、飢餓、核戦争と今は5Gマイクロ波技術で、世界の人口の90%を殺そうとしてきた。米国を唯一の例外として187か国が海洋への有毒プラスティックの投機を止めることに同意した時、この体制がどの程度反社会的勢力であるかの最新の兆候が先週現れた。
中国人は米財務省の債権を買うことで、彼らを殺すためにアメリカ人に支払っていたことに気づくまで、この終わりなく戦争誘発と殺人を支援してきた。従って彼らは彼らのドルを他の場所へ移し、地球を助けるためにそれを使うことに決めた。そして数兆ドルの一帯一路計画はその一例である。今突然、ワシントンDC政権のシオニスト支配者たちは、年間8,000憶ドルの貿易赤字を認識しており、1兆ドルの年間赤字は彼らの政権の存続を危機に晒している。
財政赤字は会計トリック(例えば連銀が自分達の債権を買うと言う手段を使う等)によって隠されているが、貿易赤字は別の問題である。それは現実社会の実体に基づいており、会計の秘訣で永遠に隠せるものではない。ことわざに言うように、「あなたはある程度は現実を避けることができるが、結局それは追いつく方法を持っている」
この問題を解決するために、米国大統領のドナルド・トランプ氏は中国人に「1兆ドル」相当のアメリカのものを買うように頼んだ。中国は、例え彼らが買おうと思っても、米国に売れるものがないと合理的に答えた。現在、貿易赤字を修正するために関税を使うというトランプ計画は、米国の消費者に課税されることになり、米国経済が競争力を持つようになるのを助けることはないでしょう。それは、いわゆる米ドルが高すぎるからです。しかしアメリカ人はドルがアメリカの通貨ではないので、彼らの輸出品を競争力のあるものにするためにその価値を下げることはできません。それは価値を失うことを望んでいない国際的寡頭勢力と欧州およびアジアの王族によって所有されている。
一方、米国政府が自国通貨の発行を開始した場合、米ドルの現在価値の半分の価値があるとしても、米国の消費者は関税の場合と同じように中国の輸入に対してより多くを支払うことになります。 アメリカ政府は、国内のインフラなどを整えるために、必要なだけ何兆ドルもの資金を投じることができます。
最大の欠点は、米軍が世界中の800ほどの箇所で企業の利益を守ることができなくなることである。白龍会、アジアの秘密結社、イギリス連邦などが代替案を提案しているのはそのためである。これはワシントンDCの政治全体を有能な新しい人々と置き換えることを含むでしょう。現在のシステムは、その不正選挙や、賄賂受領、そして脅迫さによって非常に腐敗しているので、それは改革を超えています。
しかし、米国にはシオニストの贈収賄や脅迫を受けていないために、現在の見えない壁を突き進む有能で誠実な人々がたくさんいる。これらの人は債務のないアメリカ合衆共和国を再建する人々である。そのようなシナリオでは、多極世界はその惑星の保護と宇宙探査のためにアメリカの軍事産業複合体を慈悲深い力に変えるためにその資源をプールするでしょう。
さて、それでは最後に、先週の最新ニュースに行きましょう。 先週の最大のニュースは、新しく着座した日本の天皇徳仁が暗号化された助けを求めているということです。情報筋によると、助けを求める声は「神経言語プログラミング」を通じて皇帝の短いスピーチで伝えられたという。 皇帝の家族が攻撃されていることを世界に知らせるために、彼は「特定のスタイルで書かれ、文言や他の装置で埋め込まれた単語の特定の組み合わせ」を使用した、と情報筋は述べています。 (訳者注:何を言っているのかよくわかりません。)
攻撃は、「デイビット・ロックフェラー・ジュニアとロスチャイルド・フランス分家の下請け業者である日本のギャング」によって行われた、と天皇に近い日本の右翼関係者は述べた。 白龍会の情報筋によると、特殊部隊は現在これらの暴力団を追いかけている。(訳者注:そんな程度でよいのでしょうか?そんな程度の問題?)
先週パリで血と嘔吐物のプールで発見された50歳のイタリア情報機関の代理人マッシーモの死もまた、シオニストに対する秘密の戦争の一環であったと、P2フリーメーソンは報告している。徒党に最も近いロスチャイルド家族のメンバーに仕えるコーエン家の傭兵はドイツ銀行に対する陰謀によって変節したイタリアの諜報代理人を告発した。
これらの人々は「憎しみと戦争」が彼らが衰退する金融覇権を失うのを防ぐことができると信じていると、彼らは付け加えた。しかし、P2はマッシ-モの死に対して直接責任を負わなかった。
アジアの秘密結社によれば、米政権がインドネシアとラオスで問題を引き起こすことによって中国へ圧力をかけることを計画している。ある情報によると、インドネシアの警察はすでに、インドネシアの大統領選挙が公式に発表される5月22日の準備における安全の目的で軍隊より鋭角の銃弾を手渡されている。これらの情報筋によると、タイとラオスの通常選挙でも同じような問題がるだろうと言っている。(訳者注:意味不明です。本当に分かっていて述べているのだろうか?)
白龍会はCIAに、東南アジアにおけるカラー革命を演じる企みはベネズエラ、イランやトルコよりももっとうまく行かないだろうと話した。国防総省の情報筋によると、「トランプはベネズエラでのクーデター失敗と軍事介入の拒絶の後、ネオコン、ジョン・ボルトン、エリオット・エイブラムス、マイク・ポンペイオを解雇する以外に選択肢はない」と警告している。
また、「壊滅的なヨトウムシによる疾病」は「米、大豆、とうもろこしなどの主要な中国の主食に近いうちに」影響を与える可能性がある」と語った。「欲張りな、1cm長のヨトウムシ……は急速に繁殖し、長距離に広がる可能性があり、根絶するのは極めて困難です」とレポートは述べています 。同報告書によれば、陸軍はすでに「アフリカとアメリカで農産物を破壊し、それが発生し、今ではアジアを行進し始めている」という。この突発で間違った不安のタイミングは、それを貿易戦争に関連した中国の食物供給への攻撃のように、疑わしく見えさせます。
アラブ首長国連邦では、攻撃がフランスと米国登録航空機で起った事実にも関わらず、モサド加盟のDebkaのウェブサイトはすぐにイランを非難したと言う誤った偽旗攻撃がありました。
イスラエルによるサウジアラビアの石油タンカーへの攻撃は、最近のサウジアラビアから、シオニストから中国への移動に対する報復です。
一方、米国の愛国者は彼らの国をハザール・シオニスト支配から解放する戦いを強めている。ここに、国防総省情報筋が述べていることがある:「ムラーに敗北し、シオニストは自らを吊るすに十分なロープを与えられて2年、元ホワイトハウス統合参謀長海軍将軍ジョン・ケリーはニュヨークタイムスの風刺漫画の最も若い反シオニストに威厳を与え、「トランプ家族は処刑されなければならない」と公言することでイスラエルに対する戦争を宣言した。その情報筋は、「これにはまたシェルダン・アデルセンと未登録のイスラエル外国代理人を含む、と述べている。
もう一つの反シオニストの進展として、司法省が背後に隠れているイスラエルの医薬品会社TEVAがジェネリック医薬品の価格設定で44州に訴えられていると述べた。(訳者注:もう支離滅裂。聞いた話をだらだら続けている。結論がない「聞いた話」)
「下院はAIPACの380億ドルの包括支援を受け入れないことでイスラエルを非難しており、これもまた表現の自由を犯罪としている」と情報筋は述べている。シオニストが支配を失っているほかの兆候として、情報筋は5月9日の開会の祈りを述べるためにBDS(反イスラエル運動)とパレスティナの支持者オマール・スレーマンを招待したことを指摘した下院議長ナンシーロペスはその手順は民主党が管理する下院が反ユダヤ主義であることを意味するものではないと述べたことを注目している。
軍産複合体もまた攻撃を受けていると、その情報筋は言う。米空軍はFAAとボーイングが航空界の信頼を失っているのでボーイング737の調査を命じたと、その情報筋は言っている。ロッキードマーティンもF-35問題で揺れていると彼らは付け加えた。「ボーイングは、監査機関、告発者、株主、調査者、検察官、顧客、パイロット、客室乗務員、乗客、NASAと米軍から動きの遅い報道を含んで1000回の死刑判決を受けている」と彼らは言っている。シオニストの脅迫、偽善、犯罪との闘いはポーランドでも激しくなっている。ポーランドのクリスチャンは第二次世界大戦中にユダヤ人と同じくらい多くの苦しみを受けた。(訳者注:とってつけたような言い方はいったい何を意味するのだろうか??ただページ数を稼いでいるとしか思えない。今回は異常に短編で中身なし)
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最近の、フルフォードレポートは非常に短編であり、中身が薄い。今回の報告でも最初から最後まで、思いつくことを並べているだけで、何が起こってどうなるのだろうと言う観測がない。世の中の動きを見失っている。それは、白龍会以外の米国の情報がないからである。いろいろな意味でトランプを中心に世界が展開しているが、米国からの情報が取れていない。最近、翻訳に時間がかからない。繰り返しばかりなことと、新規情報があるがいちいち確認するほどのことはない些細なことを述べているだけ。まだ樹林さんの方がはるかに足元の情報をつかんでいる。どこで間違った?白龍会に身を売ったことですよ。
シャンティ・フーラの時事ブログ
対日貿易赤字でトランプ大統領に目の敵にされている自動車、危機的段階にある膨大な数の自動車関連中小企業と日本経済!〜 しわ寄せはすべて弱者に!
2019/05/14 9:30 PM
(以下一部転載)
 トランプ大統領は、対日貿易赤字で自動車を目の敵にしており、日米通商交渉でも、自動車への追加関税、数量規制、米国内の工場建設が大きなテーマになると考えられています。
 トランプ大統領は3月6日に、“日本企業が米国に「7つの大きな工場」を建設する”という約束を安倍首相から取り付けたと、明かしました。この問題は、モーニングショーでも取り上げられたようで、コメンテーターの玉川徹氏は、「アメリカの雇用に貢献するということは、日本の雇用を差し出すことですよ。それにしても、企業の独自戦略を、なんで安倍首相が知っているのか。それをなんでアメリカに伝えるのか」と言っています。
 トランプ大統領とあべぴょんの関係は、想像するに、“お手!”の状態で、トランプ大統領があべぴょんの手を握りながら、「シンゾー、お前は可愛い奴だ。」「ワン!」という状況にしか見えません。
 なので、日本の経済は危機的段階にあると言えるでしょう。何せ、膨大な数の中小企業が自動車関連にぶら下がっているわけですから。
 自動車業界トップのトヨタ社長が、“終身雇用を守っていくというのは難しい”と発言したのも、日本とアメリカの関係を考えると、当然かも知れません。
 しわ寄せは、すべて弱者に来ます。NHKの「クローズアップ現代+」では、働き方改革による残業代の減少によって、“住宅ローン破綻”のケースが広がっているとあります。大きな工場を7つもアメリカに移転するとなると、被害は相当深刻なものになると言えます。
《櫻井ジャーナル》
中国に貿易戦争を仕掛けているように見えているが、実際は窮地に陥っている米国
2019.05.14
(以下一部転載)
 アメリカのドナルド・トランプ大統領は中国製品に対する関税引き上げを決めた。それに対抗して中国の習近平国家主席も関税の引き上げを決めたが、それだけでなく農産物の購入を中止する可能性があるという。ブラジルやEUからの輸入で穴埋めできるようである。
 2014年にバラク・オバマ政権はネオ・ナチを使い、ウクライナでクーデターを実行したが、戦略的に重要なクリミアを制圧することに失敗した。そこでアメリカはEUに対してロシアへの「制裁」に同調するように要求、EUは呑んだが、その結果、乳製品をロシアへ売れなくなり、だぶついている。中国が買うならEUは売るだろう。
 世界的に注目されていたのは石油。昨年10月に中国はアメリカからの石油輸入を止めると発表、今年3月まで実際に輸入は止まった。同じことをするのではないかと見られていたのだが、今回は見送られたようだ。
 しかし、その一方でイランからの石油輸入は増えている。アメリカのイランに対する制裁は無視されているわけだ。すでにロシアからエネルギー資源を運ぶパイプラインの建設が進んでいるので、アメリカやサウジアラビアに石油や天然ガスを依存する必要性は今後、さらに低下していく。
 このエネルギー資源の輸送ネットワークにはロシアと中国だけでなく韓国や朝鮮も参加するだろう。アメリカに逆らえない日本はコストの高い石油や天然ガスを買わざるをえなくなりそうだ。
 現在、ロシアや中国はアメリカからの影響を排除するため、ドル離れを進めている。今後、中国がサウジアラビアに対してドルでなく人民元で決済することを求めてくることは不可避。それをサウジアラビアが呑んだ場合、ドル体制は大きく揺らぐことになる。
 本ブログでは繰り返し書いてきたが、アメリカは1970年代から生産を軽視、多国籍企業は工場を国外へ移転させてきた。そうした多国籍企業のカネ儲けに海兵隊をはじめとするアメリカの軍隊は奉仕してきたと第2次世界大戦の前に告発していたのがスメドリー・バトラー少将だ。
 現在のアメリカは基軸通貨であるドルを発行する特権で生きながらえている国。発行したドルを実社会から回収しないと新たに発行することが困難になり、システムは破綻する。
 ドルをアメリカへ還流させるひとつの仕組みが石油取引を利用したもの。つまり産油国に決済をドルに限定させ、産油国に集まったドルを財務省証券や高額兵器の購入といった形でアメリカへ戻すわけだ。
 アメリカ系の多国籍企業は工場を中国へ移転させた。労働者は多く、教育水準も低くないためだ。日本の企業からも21世紀に入った頃から学生の質は日本より中国やインドの方が高いという声を聞くようになった。日本やアメリカでは公教育が政策として破壊されたが、その影響が出たということだろう。
 結果としてアメリカは商品を中国から買うことになるが、中国はアメリカの高額兵器を買わない。財務省証券の保有額をみるとほぼ横ばい、つまり買い増していない。アメリカへ還流していないということで、ドル体制は危険な状態になっている。もし中国がロシアと同じように手持ちの財務省証券を大量に売却した場合、金融市場はパニックになるかもしれない。
 中国から輸入される製品に対する関税の引き上げはアメリカでの課税を回避しているアメリカ系企業から税金を取る立てることになるが、アメリカが抱えてる経済システムの問題を解決することはできない。

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日露間にはやるべきことがいっぱい!早く、協力関係を始めましょう、プーチン閣下!
2019-05-14 16:08:53
 (以下一部転載)
プーチン閣下に置かれましては、ロシア航空宇宙軍の増強を積極的に推し進めるご意向とのことで、大いに頑張っていただきたいですね。
安部一味を駆除した後の「まっとうなニッポン」とは、全面的な協力関係を持っていただきたいものです。
シベリアの天然ガスは、シベリア・サハリン・北海道・本州をつなぐパイプラインで、京浜工業地帯までノンストップでで搬送いたしましょう。エネルギー・コスト半減で、日本の製造業、大繁盛です。
北方領土は、2島返還先行で、さっそく共同開発を。観光や漁業を振興して、2年で超リッチな島にしてしまいましょう。 日露だけでなく世界中から観光客が。日ロ合弁事業も目白押し。
早急に実施すべき、上記2案件の邪魔をしているのが、DSの奴隷である安倍晋三です。
ロシア宇宙航空軍は、是非とも、宇宙空間に浮かんでいる国籍不明の巨大ソラーパネル付き衛星を片っ端から破壊してください。国籍不明ですから、破壊しても米国が文句を言う筋合いはありません。これで、日本などを襲う線状降雨帯やマルチ台風、局所森林火災といった異常気象が根絶されます。
一方で、日本の優秀なソラーパネル技術とロシアの衛星打ち上げ・宇宙ステーション技術を結合させて、宇宙空間に100万kw x 200基の宇宙太陽光発電衛星を打ち上げようではありませんか!これで、日露両国は、世界のエネルギー産業のリーダーに。石油しか能のない連中を没落させられます。
日露間にはやるべきことがいっぱい!早く、協力関係を始めましょう!まずは、安部一味の「駆除」にお力添えを!
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コメント「宇宙の変な人工衛星」対策強化を指示?(…byパレスチナ万…
プーチン大統領 航空宇宙軍強化を指示
国際的な軍拡競争の変化を受けて、プーチン大統領はロシア航空宇宙軍の増強を積極的に推し進めることを指示した。
プーチン大統領は月曜日に行われたソチで開催された軍産複合体の開発会議に出席し、航空宇宙軍の増強を積極的に推し進める考えを示した。
航空宇宙軍の現状把握と今後の強化計画が会議の議題となっており、「軍事計画における航空宇宙軍の役割や、空と宇宙の安定的掌握は現在も、そして今後もその極めて重大な意義を失うことはない」とプーチン大統領は発言した。続けて、ロシアの課題は航空宇宙軍の兵力を積極的に増強すると同時に、各隊員の能力向上を徹底することにある、と述べた。
ネットゲリラ
丸山穂高はロシアのスパイ
 (2019年5月14日 12:09)
(以下一部転載)
維新の丸山穂高が酒乱のアル中で「戦争ダ~、戦争ダ~」と大騒ぎ、というんだが、コレね、プーチンが大喜びだろうw さっそくウラジオストクから「飛翔体」を日本海に飛ばしたらしいw ロシアとしては大歓迎で、北海道が手に入る。丸山穂高はロシアのスパイだろw 日本から北海道という食糧生産基地を切り離せば、ますます日本国のアメリカ依存が高まるので、これにはトランプさんも大喜びですw
——
 ロシア上院のコサチョフ国際問題委員長は13日、北方領土へのビザなし交流に参加した日本維新の会の丸山穂高衆院議員が「戦争でこの島を取り返すのは賛成ですか、反対ですか」と元島民に発言したことは「日ロ関係の流れの中で最もひどい(発言だ)」と述べ、批判した。
モスクワで開催された日ロ知事会議の会場で記者団に述べた。
——
北方領土どころか、日本には北海道を護るだけの軍事力もない。北海道には米軍はいないし、自衛隊だけ。米軍は自分の手を汚さずに極東での軍事衝突を起こせるw 日本は疲弊し、北海道はロシア領になる。いくら文句を言っても無駄。だって、丸山穂高が戦争したがってたじゃんw
シャンティ・フーラの時事ブログ
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝42 ― ロスチャイルド金融帝国の実現
2019/05/14 11:00 AM
(以下一部転載)
 「ハゲタカが日本に飛来」、このフレーズが日本に踊っていた時期がありました。バブル崩壊後の2000年代の初め頃でしょうか、外国ファンドがバブル崩壊で株価の暴落した日本企業をさらに買いたたきに殺到したのです。
 こういったハゲタカファンドを呼び寄せたのが、当時小泉政権下で経済財政政策担当大臣、金融担当大臣などを歴任した“政商納言”竹中平蔵氏といって間違いないでしょう。
 国際金融団や英国秘密スパイ団が国家中枢に代理人を送りこみ、内部から破壊させる手口を常套手段にしてきた事実は、これまでこのシリーズで見てきたとおりです。
 さて、ハゲタカファンドの本家がネイサン・マイヤー・ロスチャイルドです。彼は暴落したイギリス公債(コンソル債)を買い占めることでイングランド銀行を手中にし、次の有名な発言をしています。
「イングランドの王座に座って、日の没すること無き帝国を統治する傀儡など、誰でも構わない。イギリスの貨幣供給を掌握する者が大英帝国を支配するのだ。そしてイギリスの貨幣供給を掌握しているのは、この私だ」
 しかもネイサンは「ワーテルローの戦い」を通したあの有名な「逆売り」によって、本来は高騰するコンソル債を逆に大暴落させた上で、代理人にそのコンソル債を買い占めさせたのです。これで逆転高騰したコンソル債を一手に引き受けたネイサンは、やがて英国のみならず、欧州に金融帝国を築きあげたのです。
シャンティ・フーラの時事ブログ
内閣府発表の景気動向指数は6年2ヶ月ぶりの「悪化」、ついに不景気を認めるも原因は「中国経済減速」のせいに 〜 高齢者の非正規雇用の過酷な労働環境を伝える一連のツイート
2019/05/14 12:00 PM
(以下一部転載)
 5月13日、内閣府は景気動向指数が6年2ヶ月ぶりに「悪化」と発表しました。統計偽装もバレ、いよいよ国が公式に景気が悪いと認めざるを得なくなったようです。しかしその原因は、安倍政権のひどい経済政策にあるとは言わず、マスコミは「中国経済の減速」が影響したなどと報じています。
ゆるねとにゅーすでは「景気アップを示す良い数字が出た時はアベノミクス効果と喧伝し、悪い数字が出た時は決まって天候や中国など他国のせいにする」と言い当てておられました。お上がなんと言おうと国民はずっと以前から不景気を体感してきました。「続きはこちらから」の一連のツイートで、それが決して思い過ごしではないことが分かります。山本太郎議員が「国民が食い物にされている」と言うその実態を見るような告発です。
 ホテルの雇われ支配人さんが、地元のビル管理会社から派遣される清掃員のコスト高に対応できず、自前で直営の清掃員を雇用することになりました。信頼できる20年以上の大ベテランのスタッフさんに打診したことから、派遣社員の過酷な状況が明らかにされます。そのスタッフさんは70歳以上の女性。「70歳過ぎても働かなければ食べていけない今の日本で、追い討ちをかけるように高齢者を食い物に」する現実があり、悪意あるピンハネをされても、それで仕方ないと思わせられる善意の人が、多くの現場を支えておられるのでしょう。
板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」
次期参院議員選挙は、自民党惨敗の予感が徐々に現実味、この大難局を乗り切る秘策として、自民党内では、「小沢一郎元幹事長を呼び戻せ」という声がだんだん大きくなってきている
19/05/14 01:15
(以下一部転載)
 安倍晋三政権(自民党総裁3期満了=2021年9月25日まで残り2年4か月)は、米朝貿易戦争の狭間で、命運が急に尽きつつある。米国が中国からの2000億ドルの輸入品の関税を引き上げたことを受けて、中国も報復のため6月1日から米国からの600億ドルの輸入品に現在、5%から10%上乗せしている関税を最大25%に引き上げると発表。NHKが5月13日午後9時24分報じた。トランプ大統領の下で、トランプ大統領の有権者支持率が46%、共和党内の支持率91%、失業率3.6%、経済は50年ぶりの絶好調を示している。これに対して、安倍晋三政権下の日本は、アベノミクス政策の失敗により、デフレからは完全脱出できず、しかもGDP速報値もトレンドとしては少し下がり気味で、6年2か月ぶりに悪化。おまけにトランプ大統領からは、「消費税ゼロ」を密かに要求されているので、10月1日からの「消費税10%実施」は、ほぼ不可能になっている。このため、次期参院議員選挙は、自民党惨敗の予感が徐々に現実味を帯びてきている。この大難局を乗り切る秘策として、自民党内では、「小沢一郎元幹事長を呼び戻せ」という声がだんだん大きくなってきている。
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「真菌(カンジダ菌)に日和見感染した細胞=癌細胞」という仮説について、さらにちょっと考察。その3
2019-05-14 06:19:37
(以下一部転載)
「真菌(カンジダ菌)に日和見感染した細胞=癌細胞」という仮説について、さらにちょっと考察。その3
イタリアの医師、トゥーリオ・シモンチーニ博士は、「カビ由来の癌細胞は、アルカリに触れるとすぐに崩壊する」と発見して、重曹を癌治療に使っている。
ある男性ががんで余命半年と宣告され、人生の最後は好きな温泉で過ごそうと、阿蘇の温泉に逗留した。半年後、癌は消えていた。実話である。
通常、癌患者が温泉に入ることは忌避されている。癌の成長を促進するという意味であろうか。だが、上記の男性は、温泉で癌を直したらしい。
阿蘇の温泉に多いのが単純泉と重炭酸泉である。前者は、一般に弱アルカリ性である。そして、源泉掛け流しの天然温泉の場合、飲泉ができる。毎日、弱アルカリ性の温泉を飲用することで、体がアルカリに傾けば、癌細胞が生息しづらい体内環境になる。
重炭酸泉の場合、重炭酸イオンは、体内の活性酸素を妨げ、抗酸化作用を促進する。血液をアルカリ性に改善する。
これらの温泉は、飲用だけでなく、入浴によっても、効果を持つであろう。特に重炭酸泉は、経皮吸収で血管に炭酸ガスが入り込む故、血液を直接弱アルカリ化することになる。RK独立党員に馴染みのある群馬の霧積温泉は、重炭酸泉である。あの心地よさの意味が分かった気がする。
以上、考察終わり!
richardkoshimizu’s blog at ameblo
アルカリ性食品を食べる。癌を予防する。
2019-05-14 11:06:26
(以下一部転載)
ニンジンジュースが癌を直す?
人参に含まれるベーターカロチンとアルファカロチンの抗がん作用が癌を消す?
それだけではないのでは?人参は、アルカリ性食品の一つ
——
アルカリ性食品:野菜(ほうれん草、ゴボウ、サツマイモ、ニンジン、里芋、キュウリなど)、果物(メロンなど)、海藻(ひじき、ワカメ、昆布等)、キノコ、大豆製品、梅干し、牛乳など アルカリ性を示すミネラル(ナトリウム・カルシウム・カリウム・マグネシウム)を含む食品
——
アルカリ性食品を積極的に摂れば、血液が弱アルカリ性に傾いて、癌細胞が存在しづらい環境になる?それにしても、このアルカリ性食品群って、「日本食」そのものでは?無農薬野菜で作った日本食を食べてさえいれば、癌にならない、がんを防げるということではないか?
日本人は、癌にならずに天寿を全うするために、無農薬野菜が必要だと悟り、食生活におおきな転換を行う時が来ると推測いたします。当然、農業も大きく変わる!
リチャード・コシミズでしたー。
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RNAウイルスに効くアビガン。もうすぐ、大活躍する。
2019-05-14 11:14:38
(以下一部転載)
「アビガン」は富士フィルム傘下の富山化学のインフルエンザ薬。アビガンの「売り」は、RNAウイルスに効果があること。
——
「ウイルス感染した細胞内に入り込み、ウイルスの増殖に必要なRNAポリメラーゼという酵素(タンパク質)の働きを止め、ウイルスの増殖を阻害することで、RNAウイルスの増殖を阻止する。」
——
この機序が過去の薬剤にはなかった。
インフルエンザもエボラ出血熱も鳥インフルエンザもRNAウイルス。どちらにも著効性があるはずなのに、厚労省は「胎児に対する催奇形性が懸念される」とか言って、アビガンを正面から認可しようとしない。インフル用のタミフルやリレンザに耐性を持った新型ウイルスの出現に備えて、備蓄しておけとか、半分認可で放置。なぜか?
富士フィルムが、DeepStateの製薬大手に気兼ねをしているのか?DSから、アビガンを世に出すなと脅されているのか?インフル用途はさておき、エボラが退治できるなら、アフリカは大助かりのはず。鳥インフルにも著効性があるらしい。アビガンがメジャーになると、巨額の研究開発費を投じて作ったDS謹製のお高いお薬の山がごみの山になる。だから、世界を支配するDS様に富士フィルムは遠慮をしたのだろうか?ちなみに富士フィルム・ホールディングの外国人株は30%程度。信託銀行の持ち分(おそらく外資)は、33%。富士・富山両社の関係者の皆さん、情報リークしましょう!
ところで、エイズウイルスもまた、RNAウイルスである。ということは、アビガンは、エイズにも効果があるのではないか?アビガンが世に出たばかりのころ、RKは、ある製薬会社の若者と、飲み屋でばったり会う機会があった。彼の会社がアビガンを作っていた。彼は、小声だったがはっきり言った。「アビガンでエイズも治りますよ。」
なるほど、エイズも治ってしまうような重要な薬は、極東の黄色いサルに開発され独占されてしまっては困るのだ。エイズ・パニック担当者さんにしてみれば、エイズが治る病気となっては困るのだ。
世界がDSによって雁字搦めになった状態から脱却した時、アビガンも日の目を見る。死病で苦しむ人たちを助ける時が来ることを期待するばかりである。
この世の中には、役に立つ薬はある。少数ではあるが。
リチャード・コシミズでした。
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【厚労省班会議】「アビガン」の備蓄必要‐新型インフル対策で方針
2017年2月9日 (木)
 厚生労働省の新型インフルエンザ対策に関する小委員会医療・医薬品作業班会議は3日、富山化学の新型インフルエンザ薬「アビガン」について、既存のノイラミニダーゼ阻害剤4剤に耐性化したウイルスの出現リスクを踏まえ、備蓄しておくことが重要との考えをまとめ了承した。安全性や有効性のデータが限定的であることや胎児に対する催奇形性が懸念されることから、ハイリスクの成人で重篤患者に投与を限定し、新型インフルエンザ発生時の使途や対象者をガイドラインで示すことなどが必要とした。
 アビガンをめぐっては、▽タミフル、リレンザ、イナビル、ラピアクタの4剤全てに耐性化した新型インフルエンザウイルスの出現可能性とその規模▽新型インフルエンザ対策としてノイラミニダーゼ阻害以外の作用機序を持つ抗インフルエンザウイルス薬の備蓄が必要か▽アビガン錠の有効性と安全性を踏まえ、新型インフルエンザ対策上備蓄が必要か――の三つの論点に絞って昨年11月から4回にわたり議論してきた。


Source: 世間虚仮 http://sekenkoke.ldblog.jp/